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東建多度カントリークラブ・名古屋のゴルフ場詳細情報
東建多度カントリークラブ・名古屋
ゴルフ場住所 511-0122
三重県桑名市多度町古野2692 678-1256
電話:059-448-5811 FAX:059-448-5822
道 順 弥富ICで降り、出口を右折して国道155号線を一宮市方面へ。途中で左折、木曽川・長良川・揖斐川を渡り、左折して国道258号線を桑名市方面へ。香取南交差点で右折、多度大社を過ぎ多度農協古美支所前を左折してコースへ。
ホームページ
基本情報
開場日: 1992/7/2 休 日: 毎週月曜日 12月31日 1月1日
ホール: 18 H Par 72 7,184 yard  レイアウト: 丘陵
設 計: 大日本土木 用地面積: 134万u
ハウス設計: 彦谷建築設計事務所 ハウス施工: 大日本土木
ハウス面積: 8,000u グリーン: ベント
練習場: 280Y 30打席 加盟団体: JGA CGA
コース概要: フラットな地形と自然に恵まれたこの土地に設計された、人と自然の調和をテーマにした芸術性豊かなコースレイアウト。壮大な日本庭園にも例えられる美しい景観に、プレイヤーは必ずや目を奪われることでしょう。また、東建多度カントリークラブ・名古屋は世界基準の秀逸コースとしての厳しい基準をクリア。中部7県下初JGTO(日本ゴルフツアー機構)とLPGA(日本女子プロゴルフ協会)の両団体から公式認定コースとして指定されております。全国に約2,400あるゴルフ場で両団体から認定されたのは、当コースを含めてわずか2つ。JAPANゴルフツアー開幕戦である「東建ホームメイトカップ」の開催をはじめ、ビッグトーナメントにも余裕と自信をもって応える真の名門コースでのプレーをお楽しみ下さい。
プレースタイル: 全組キャディ付き。歩いてのラウンド。セルフプレーも可。1組4人が原則だが、状況によりツーサムも可。
予約方法: 平日は会員1名同伴で5組まで。土・日・祝は会員の同伴で1組。予約は1カ月前の同日から。
スパイク使用:
クレジット: DC
宿泊施設: 東建多度ホテル(クラブハウス内)。お得な宿泊ゴルフパックあります。詳しくはお問い合わせください。
送迎バス: なし
会員権書類情報
譲渡書類
○入会保証金預託証書[裏面捺印]
○名義書換申請書
○退会届
○ネームプレート2ヶ ※紛失届[規定紙・私製紙可]
○印鑑証明書 ◆法人/法人印鑑証明書
○委任状[私製紙可]
入会書類
○入会保証金預託証書
○入会申込書
○名義書換申請書
○経歴書
○署名カード
○写真2枚[2.5×3cm・カラー]
○印鑑証明書 ◆法人/法人印鑑証明書
○戸籍抄本 ◆法人/登録者+登記簿謄本
○他クラブH'CP証明書の写し
ゴルフ場ニュース
2014/02/19
リゾートホテル建設予定
東建コーポレーション鰍ヘ、会員制リゾートホテルの事業に乗り出すことを明らかにしました。
同社は、不動産、建設、オンラインショッピング、ゴルフ場など様々な事業を展開し、ホテルは2コース所有する。
今回、クラブハウスの北側用地を利用し、地上7階建ての温泉プール、温泉浴場、シュミレーションゴルフ施設等のレジャー総合施設を設ける。
平成27年4月の完成を目指し、会員募集時期や金額については検討中との事。
2008/08/25
特別縁故会員募集
2008/09/01より 定員に達し次第、締切
プレー会員権(施設利用権):350万円   
募集口数:100口  
年会費:25000円
≪特典≫
@相続に限り、名変料(31.5万)を1回免除。 
A姉妹コース、東建塩河Cの平日プレー特別優待価格。
Bメンバータイムは1人でもエントリー可。
Cホテル多度温泉を30%引。
…他
*塩河・多度の両コース入会の場合は50万円引き
問い合せは各コースへ
2008/03/17
悪臭被害で損害賠償請求
コンポスト工場の悪臭に悩まされ、地域の住民らと共に悪臭被害で平穏な生活などが脅かされているなどとして3月12日、津地裁四日市支部に堆肥製造販売会社の操業停止などを求める訴えを起した。
工場は、同CCの14ホールのグリーン(15ホールのティグラウンド)の西北西100メートル強にあり、風向きによってはコースに悪臭が流れてくるという。
悪臭がひどくなったのは平成15年頃からで、住民は署名活動や行政に働きかけたが、現実的な解決にいたらず訴訟を起した。
訴えたのは工場の半径3キロ圏の住民671人と、同CCの母体でゴルフ場施設を保有する東証一部上場の東建コーポレーション梶i名古屋市)で、訴訟代理人はゴルフ業界の法律問題にも詳しい船橋茂紀弁護士。
住民らが被害に求めているのは操業停止の他に、悪臭物の撤去、過去3年間の慰謝料(約1億8000万円、内ゴルフ場分は約3000万円)、それに操業停止と悪臭物撤去までの慰謝料となっている。
訴えは、憲法13条「個人の尊重・幸福追求権・公共の福祉」、民報710条(財産以外の損害の賠償)、同709条(不法行為による損害賠償)に基づいて行っている。
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